2018年 1月 25日

読売新聞の医療・健康・介護サイト ヨミドクターより記事のご紹介です。

生まれてすぐの赤ちゃんに難聴の疑いがないか調べる検査「新生児聴覚スクリーニング」について、厚生労働省は都道府県に通知を出し、検査を受けられない新生児をなくす対策を検討する協議会の設置を求めたとの内容です。

生まれつき両耳に難聴がある赤ちゃんは1000人に1～2人。聴覚検査は早期発見に役立つとされ、厚労省は全ての新生児に行うよう市区町村に求めているが、日本産婦人科医会によると、2016年度は新生児の約15％が検査を受けていなかったとのことです。

記事について詳しくはヨミドクターをご覧ください。